工作機械が故障するさまざまな原因や対策方法について解説します！

稼働中の工作機械が故障したら本当に困りますよね。
しかし、様々な理由から、工作機械が故障したり停止したりすることがあります。
そこで今回は、工作機械が故障する原因をご紹介します。
また、工作機械の寿命をのばし生産性を上げるポイントや、工作機械を稼働させる上で知っておきたいポイントもご紹介します。

□工作機械の故障の原因とは？

工作機械の故障は避けて通りたいものですが、工作機械は高度な制御が必要なため、予期せぬ故障が起きることがあります。
例えば、図面通りの製造が行えず、品質が不十分な製品が多くなってきたと感じることがあるかもしれません。
また、高度な制御を行う工作機械の基盤が急に故障したり、一度にたくさんの箇所で故障が起きたりする可能性があります。
そのような故障は後に、故障内容や原因によっては、運転停止をする必要がある故障を引き起こす可能性があります。

これらの故障の原因は、メンテナンスの怠りや長時間運転から来ているかもしれません。
また、工作機械が老朽化することで、その剛性が小さくなっていることも原因の1つと考えられるでしょう。
このような原因から故障が起きれば、通常通りの稼働ができないため困ってしまうでしょう。

□工作機械の寿命をのばし生産性を上げるポイントとは？

現在使用している工作機械を長く使うには、どうしたら良いのでしょうか。
工作機械が故障している間は、稼働できず、生産性は下がってしまいますよね。
工作機械の寿命をのばし生産性を上げるには、設備保全をする必要があります。
設備保全には3種類あるため、名称と共にそれぞれをご紹介します。

＊事後保全についてご紹介！

事後保全とは、工作機械が故障したときに行う設備保全のことです。
これが行われる状態には、機能停止型故障と機能低下型故障があります。
前者は工作機械の機能が完全にストップしてしまう状態で、後者は性能が低下した状態です。
これらにスピーディーに対応することで、稼働ができない時間を短くできるでしょう。

事後保全をすることで、故障後の保全業務において、労働力や部品コストを抑えられるでしょう。
一方、事後保全をしても、故障する前に製造されたものが不良品になっている恐れがあります。
また、事後保全だけでは、稼働できない時間ができてしまい生産工程に遅れが出たり、大きな事故を防げなかったりする可能性があります。

＊予防保全についてご紹介！

予防保全とは、工作機械の故障を防ぐためにあらかじめ行う設備保全で、決められたタイミングで行うことが特徴です。
これには、時間基準保全と状態基準保全があります。
前者は決められた累計稼働期間ごとに部品を交換し、後者は部品の劣化度合いで判断して交換します。
これらを行うことで、工作機械の故障自体をある程度防げるでしょう。

予防保全をすることで、品質が不十分な製品ができるのを食い止められるでしょう。
また、故障によって製造できない時間が減少するため、生産性が上がるでしょう。
さらに、保全のスケジュール管理ができ、大きな事故も防げるため、労働者も安心です。
一方、稼働できているときに保全を行うため、労働力や部品コストがかかってしまいます。

＊予知保全についてご紹介！

予知保全とは、工作機械の故障を防ぐためにあらかじめ行う設備保全で、故障の予兆があったタイミングで行うことが特徴です。
近頃のIoTの発達により、IoT機器がこの保全に活用できると注目を集めています。

これは、予防保全と同様に、品質が不十分な製品ができるのを食い止めたり、生産性が上がったり、大きな事故を防げたりすることがメリットです。
さらに、労働力や部品コストが抑えられるでしょう。
一方、IoT機器の導入にはコストがかかります。
また、故障の予兆が見つかれば、設備保全が急に必要になります。

□工作機械を稼働させる上で知っておきたいポイントとは？

工作機械を稼働する上で、どのようなポイントを押さえておく必要があるのでしょうか。
ここでは、2つのポイントをご紹介します。

＊工作機械の故障をなるべく減らすこと

やはり、上記でも解説してある通り、工作機械の故障の回数をなるべく減らすことが大切です。
これまでの故障の内容や回数から、今後どのような故障がどのくらいの頻度で発生するかをある程度知れるでしょう。
設備保全の積み重ねで、さらに今後起きる故障の内容や回数の検討が付くため、より効率よく保全を行えます。
故障の回数を減らすために、設備保全をしっかりと行いましょう。

＊工作機械が故障したときの対応を考えておくこと

設備保全をしても、工作機械が故障してしまうことはあります。
そのため、故障したときに備えて、対応を考えておくことが大切です。

例えば、対応フローやマニュアルを考えておきましょう。
また、過去の故障内容とその対応をまとめておきましょう。
これらは、故障時にすぐに確認できること、対応が属人的にならないことが重要です。